ご案内
わたしは、２００８年３月のニューヨークダウ平均株価の暴落を予見し、金の時代が到来することも、すべて単行本『終わりの始まり」シリーズ（講談社刊）で書いてきた。
だが、いよいよこの２０１０年秋、暴力17パニックが始まる。
ニューヨーク株式市場が７月末で変調を来し、"暴落君″の好きな秋（９月即日からｎ月17日）に向けた暴落が準備されている。
そのボタンは、「ミセス・ワタナベ」が押す。
待ち受ける暴落は、ミセス・ワタナベが引き金を引いた傑作として歴史に記憶されるだろう。
さまざまなパニックに苛まれる昨今である。
この２０１０年５月も、「ミニパニック」ともいうべきヨーロッパ債務問題が世界を襲った。
「ギリシャ危機」し」いえば思い出せるだろうか。
いまや、そんな危機も遥か彼方の出来事と忘れてしまうくらい、連日、金融パニックが各市場に、海上（？）に、経済に現れてきていこの５月のギリシャ危機でも、ミセス・ワタナベは巨大な１－口売りと円買いを仕掛け、引き金となり、世界を震憾させたというのが真相である。
なぜ、金融の知識のないミセス・ワタナベが自由に市場を動かし、稼いでいるのか？17万円から１００万円ほどの少額資金を集積し、レバレッジを掛けると、数千億円の稼動資金群となる。
参加者のほとんどが主婦であり、亭主元気で留守がいい。
その留守中に、あるいは深夜に、ネットを使い売買する、素早いデイトレーダーである。
日本人は投資がへた？嘘である。
へたなのは機関投資家やプロたち、ヘッジファンドの２ミセス・ワタナベとは、投資に目覚めた主婦層「キモノトレーダー」たちの総称で、おもに外国為替市場で大活躍している日本の個人投資家のことだ。
過去17年間、「ミセス・ワタナベの投資は透視なのか？」といわれるほど、碕一麓に市場の底で買い、天井で売ってきてさて、わが「マッフジ・ボーイズ（私のブログ「松藤民輔の部屋」のファンたち）」は、金の時代の到来や株価下落の波に乗りながら、ミセス・ワタナベよろしく市場を楽しんでき若造たちだ。
欧米の首脳を集めた会議ではようやく、ミセス・ワタナベが次にどう動くか調査分析を始めさせたという．世界中が２００７年ｎ月に景気サイクルの天井を迎え、翌２００８年３月に株価大暴落をしたにもかかわらず、まだ歴史のサイクルがもたらす恐慌17時代を認識できていない。
できたとしても、その対応はできていない。
世界の中央銀行総裁では、日本銀行の白川方明総裁だけがこの恐慌17現状を認識し、なにもしないことが最大の療法であることを知っている。
ゆえに寡黙を通す。
バブルの研究で博士になったペン・バーナンキＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）議長、彼こそ、経済史の意味が理解できない人物の筆頭であろう。
彼ら欧米のエリートは、問題に直面すると、その本質を知り対処しようとする。
すぐに大量の資金で介入しようとする。
そのマジックが効かないのだ。
途方にくれるエリートたちの横で、ミセス・ワタナベは自由自在に市場に乗り、稼いでいる。
資本主義の本質は、バブル崩壊が終われば金融危機、不動産バブル崩壊から深刻な経済シュリンクが始まるというものだ。
２００８年３月のニューヨーク株式市場の暴落を、タイミング、下げ幅などみごとに分析し、現在進行中の株価、為替、金価格がどうなるのか研究したマッフジ・ボーイズは、ミセス・ワタナベと同じ結論を見ながら、時代の変化をさらに研究してもらいたい。
中国革命の始まりと西洋の没落。
アメリカの不動産破産からドルが強くなるという"非常識的な市場のトレンド″を学んでもらいたい。
経済学者のいうような時代はけっしてやっては来ない。
また、経済史を知らない経済学は、無用どころか、かえって透視の邪魔になるだけだ。
わたしの本は、いまを生きる人、明日に希望を探す人向けの本である。
理論と理屈、学説にはサョナラしている。
日本円にして５００兆円も介入資金を使ったオバマ大統領が、歴史上「最悪の大統領」と記され、天才バーナンキの介入がいかに無力であるかが見えてくる。
バブル崩壊後の世界、１７２５年から今回の崩壊まで、同じ手順をくり返し、同じ季節が巡る。
市場のリーダー、ミセス・ワタナベが次に動くとき、世界の資本主義に壊滅17な打撃を与える。
ミセス・ワタナベがどう動くか、基本的な認識をマッフジ・ポーイズ式でさて、日本の碩学にして、わたしの先生である増田悦佐先生と、いつも本づくりに斬新な企画、新鮮なアイデアをくれる中島孝志氏に御礼を申し上げたい。
日本の時代の到来が、資本市場にも見え始めた。
「ミセス・ワタナベ」というリッチで、すばしっこく、賢明な個人投資家が押すであろう、パニックのボタンを探してみよう。
ユーロ圏諸国全体の２．７パーセント、日本のわずか７パーセントというＧＤＰしかない小国ギリシャの金融危機で、５月の世界の株式市場は、ドイツ３．１パーセント、イギリス６．６パーセント、フランス７．９パーセントとそれぞれ大きく下落した。
とくに悲惨なのは、日本とアメリカだ。
ニューヨークダウ平均株価は月間８７１ドル（７．９パーセント）も下げ、下落率は２００９年２月以来最大であった。
市場の不安感がピークに達した５月６日には、一時、前日比９９８ドル安と、取引時間中で過去最大の下げ幅を記録している。
「誤発注かコンピュータのミスではないか」と当局は推定しているが、真相はいまだ薮の中である。
そういえば、５０７ドルの暴落を記録したブラックマンデー（１９８７年）も、初めはコンピュータ・プログラムの誤作動だ、と発表されていたことを思い出す。
さて、国債の金利で眺めると、すでにギリシャは破綻しているといっていい。
国債の大量償還これから世界経済はどうなるか？ズバリ結論をいえば、次のようになる。
ギリシャ、スペインはもちろん、イギリスが破綻（債務不履行デフォルト）する。
米大手金融機関の１つが倒産する。
その金融機関のトップが逮捕される。
ＮＹダウは７０００ドル、日経平均株価は７６００円になる。
中国経済は破綻する。
２０１１年、金価格は１トロイオンス（約訓グラム）２１００ドルになる。
欧州の大手金融機関は、自国の国内総生産を上回る総資産を運用している。
財政赤字は、アイルランド、ギリシャ、スペインでⅢパーセントを超えている。
ＥＵの創設を規定した「マーストリヒト条約」で定めるユーロ加盟条件、「財政赤字対ＧＤＰ比３パーセント以内」という数字をクリアできる国など、いまや１つとしてないが、貿易赤字、財政赤字、資本赤字、失業など、救済の手をさしのべるにも困難な状況にまで追い込まれている。
イギリス、スイス、ドイツ、フランスのＥＵ主要４ヵ国は、いずれも財務内容が極端に悪化し、政府の支援なしではやっていけない大銀行を抱えている。
国家としてデフォルト（破綻）に陥るのがいちばん早いのは、対外債務がＧＤＰの１．５倍もあるドイツではなく、１．８倍している。
２０１０年から数年間連続するけれども、償還不能であることはほぼ決定しているといってい本書が刊行されるころには、ギリシャは破綻を宣言し、ユーロから追放されている可能性が高い。
市場は、ギリシャのことなどとっくに忘れて、次の獲物を探している。
その獲物とは．スペインか？たしかにスペインも、国内の２大銀行が抱える大量のＣＤＳだろう。
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